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COLUMNオフショア開発の基礎知識

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オフショア開発ことはじめ Vol.2 期待できる成果を事前に知っておこう

※本記事は Vol.1 の続きとなっております。合わせてお読み下さい。

 

前記事では、期待される成果について以下のものがあるとお話致しました。

 A. コストカット
 B. 人材の確保
 C. 将来的なIT人材不足に対する投資

これらについて、少し掘り下げていきます。

A. コストカットについて

まずはじめに、コストカットについては限定的です。同じ開発プロジェクトを日本に出すよりも、シビアなコントロールが必要になります。ウォーターフォールモデルでの開発を行うのであれば、少なくとも完璧な概要設計までは日本で作成する必要があります。その先、単純に手を動かしてコーディングしていく部分のみをオフショア委託する形になります。低単価でコーダーを多数抱えておられる企業様では、オフショア委託をしてもあまりメリットが出ない可能性すらあります。

 

合わせてこちらの記事「オフショア開発の真実」もお読み下さい。

B. 人材の確保

人員の流動的な確保にいては一定の効果が出ることを期待できます。ラボ契約により固定のメンバを海外に抱え、契約期間単位で人員の見直しが容易に仕掛けられます。雇いにくく解雇し辛い日本のメンバを社内に抱えるよりも、リスクの低い形でプロジェクトを進行できるでしょう。

C. 将来への投資

IT人材の減少に備えて対策をする、という理由でしたら条件付きではありますが高い成果が出ると思われます。若者のIT業界離れは加速していますし、今最前線で働いているエンジニアもいつかは年老いてパフォーマンスが落ちてしまいます。ならば若者の多い国に丸ごと投げてしまえばいいではないかという短絡的な発想に至ってしまう訳ですが、指示以上の事は基本的にやらない海外へ仕事を投げたいのであれば、自分達にも一定以上のスキルが必要です。つまり、正確な指示の出来る人間なくしてシステム開発に成功などあり得ないという事です。

 

そのためこの成果については「条件付き」としましたが、要は設計の出来るSEだけは自社で育てる必要があるという事です。若者をどこかに奉公に出すなり、外から引っ張ってくるなり手はいくつかありますが、自社のシステム運用を毎日目にしているエンジニアを社内に置いておく必要があります。

 

「ウチに詳しい奴は居ないから何もかも外任せ」というのは時代に合わなくなってきています(業務委託で外から引っ張ってきて自社に常駐させる、という手はなくもないのですが)。もし余裕があるならば、早めに人材の育成含め手を打たれることをお勧め致します。

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